タンソーマンGXの代表の福元です！

実は、自宅の電力契約を、再生可能エネルギー100％の料金プランに変更しました。

再エネ100％の電気と聞くと、「環境には良いけれど、電気代は高くなるのではないか」と考える方も多いと思います。

私自身も、再エネ100％に切り替えることで、多少は料金が上がる可能性があると考えていました。

ところが、変更前と変更後の実際の請求データを比較してみると、反対の結果になりました。

変更後は電気の使用量が約10％増えていたにもかかわらず、請求額は約22％減少。電気料金総額を使用量で割った1kWhあたりの実質単価は、約30％下がっていました。

今回は、自宅の実際の請求データをもとに、再エネ100％の電気へ切り替えた結果を紹介します。

自宅の電気を再エネ100％のプランに変更

今回、自宅の電力契約を再エネ電力の会社に変更しました。

変更後の契約容量は30Aです。2026年6月2日から7月1日までの30日間で、使用量は226kWh、請求額は7,367円でした。

請求額には、基本料金、電力量料金、燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金が含まれています。

この数字を、変更前の電気料金と比較しました。

変更前と変更後の電気料金を比較

比較した結果は、次のとおりです。

変更前の使用量は205kWhで、電気料金は9,402円でした。

一方、再エネ100％のプランへ変更した後は、使用量が226kWhに増えたものの、電気料金は7,367円に下がりました。

使用量は21kWh、割合にすると約10.2％増加しています。

それにもかかわらず、請求額は2,035円、約21.6％下がりました。

つまり今回の比較では、電気を以前より多く使ったにもかかわらず、実際に支払う電気代は安くなったという結果です。

1kWhあたりの実質単価は約30％下がった

使用量が異なる月の電気料金を比較する場合、請求額だけでは正確な差が分かりません。

そこで、電気料金総額を使用量で割り、1kWhあたりの実質単価を計算しました。

変更前

9,402円 ÷ 205kWh
＝ 約45.86円／kWh

変更後

7,367円 ÷ 226kWh
＝ 約32.60円／kWh

1kWhあたりの差は、約13.26円です。

削減率にすると約28.9％となるため、今回の自宅のケースでは、1kWhあたりの実質単価が約30％下がったことになります。

単純な請求額では約22％の削減ですが、使用量の違いを考慮して比較すると、電気単価は約30％下がっています。

再エネ100％の電気は必ず高いとは限らない

再エネ100％の電気には、「通常の電気よりも高い」というイメージがあります。

もちろん、再エネ100％のプランに変更すれば、すべての家庭で電気料金が安くなるわけではありません。

ただし、今回の結果から分かるのは、再エネ100％の電気と電気代削減は、必ずしも相反するものではないということです。

電力会社や料金プランによっては、環境負荷の低い電気を選びながら、電気料金も抑えられる可能性があります。

「再エネを選ぶと高くなる」と最初から決めつけるのではなく、実際の料金条件を比較することが重要です。

なぜ電気料金が下がったのか

電気料金は、電力量料金だけで決まるものではありません。

主に次のような要素によって構成されています。

• 基本料金

• 電力量料金

• 燃料費調整額

• 再生可能エネルギー発電促進賦課金

• 電力会社独自の料金設定や割引

今回の変更でも、基本料金や電力量料金、燃料費調整額などの条件が変わっています。

そのため、料金プランの変更が、電気単価の低下に一定程度影響したと考えられます。

一方で、今回比較したのは異なる月の請求です。

季節や電気を使用した時間帯、燃料費調整額、各種割引などの条件も異なる可能性があります。

したがって、約30％の差がすべて電力会社変更だけによるものだと断定することはできません。

それでも、変更後の方が使用量は約10％多いにもかかわらず、請求額と1kWhあたりの実質単価が下がっているため、電気料金の見直しによる効果は確認できました。

電力会社を変更する前に確認したいこと

電力会社や料金プランを選ぶ際は、表示されている電力量料金だけで判断しない方がよいです。

基本料金が安くても、燃料費調整額が高ければ、実際の請求額は高くなることがあります。

反対に、電力量料金が一見高く見えても、基本料金やその他の条件を含めると、現在より安くなることもあります。

確認すべきなのは、現在の明細を使って計算した場合の総額です。

また、市場価格に応じて料金が変動するプランなのか、料金変動を抑えたプランなのかによっても、将来のリスクは異なります。

「月額がいくら安く見えるか」だけではなく、料金の仕組みまで確認することが大切です。

法人の電気料金は差額がさらに大きくなる

今回、自宅では1か月あたり2,035円の差が出ました。

家庭の電気料金では月数千円の差でも、年間にすると数万円になります。

工場、店舗、事務所、介護施設、自動車販売店など、電気使用量の多い法人では、料金プランの違いによる影響はさらに大きくなります。

年間の電気料金が数百万円、数千万円になる企業の場合、数％の削減でも年間数十万円から数百万円の差になる可能性があります。

さらに、法人の場合は、料金だけでなく次のような条件も比較する必要があります。

• 再エネ比率

• 契約電力と基本料金

• 燃料費調整の仕組み

• 市場連動型か固定型か

• 契約期間や解約条件

• 複数拠点をまとめた場合の条件

現在の契約を長期間見直していない企業は、一度比較してみる価値があります。

再エネ導入と電気代削減は両立できる可能性がある

今回、自宅の電力契約を再エネ100％のプランへ変更した結果、次のようになりました。

• 使用量は205kWhから226kWhへ約10％増加

• 請求額は9,402円から7,367円へ約22％減少

• 1kWhあたりの実質単価は約45.86円から約32.60円へ低下

• 実質単価は約30％削減

再エネ100％の電気は、必ずしも料金が高いとは限りません。

電力会社や料金プランを適切に比較することで、再エネ導入と電気代削減を両立できる可能性があります。

もちろん、すべての家庭や企業で同じ結果になるわけではありません。

まずは現在の電気料金と使用量を確認し、自分の契約がどのような条件になっているのかを知ることが大切です。

法人の電力プランを比較する「デンキチェック」

株式会社タンソーマンGXが運営する「デンキチェック」では、法人の電気料金明細をもとに、複数の電力会社や料金プランを比較しています。

料金の安さだけでなく、再エネ比率、固定料金と市場連動型の違い、料金変動リスクなども含めて確認します。

「再エネ100％に切り替えたいが、コストが心配」

「今の電力契約が高いのか分からない」

「複数拠点の電気料金をまとめて見直したい」

このような企業は、まずは現在の電気料金明細から、削減可能性を確認してみてください。

電力会社を変更すること自体が目的ではありません。

現在の契約を正しく把握し、料金と環境価値の両面から、自社に合った選択肢を比較することが重要です。

デンキチェック® 法人向け無料診断 | 電気代削減・再エネ導入をワンストップ支援

※本記事は、株式会社タンソーマンGXの公式note（2026年7月7日掲載）からの転載です。noteで読む